適切な武術で学校での暴力を減らす

この件について正直に書くことは、自分が教えているものに都合よく書くことよりも重要だと考えている。

2026年8月8日朝の時点で各所の報道が一致している内容：政府機関の発表および報道によれば、死亡者は9名——学校職員5名、12歳の女子生徒1名、加害者の祖父母2名、そして加害者本人である。負傷者は20名以上で、うち9名が重篤な状態（子ども7名、成人2名）であるとタイ保健省が発表している。凶器は祖父名義で適法に登録され、自宅で施錠保管されていた拳銃だった。

これらの数字は事件当日に何度も修正されており、負傷者数は発表時刻によって21名から24名の幅で報じられた。重傷者は現在も治療中である。したがってここに記すのは上記時点で報じられた内容であり、確定した数字ではない。

結論が出ていないこと：タイ王国警察は動機は未確定であると述べている。首相は学業上のストレスが関係している可能性があるとの初期の見解を示した。教育省は本件に関していじめについての声明を出していない。同級生や、タイのテレビ番組に電話をかけた視聴者が加害者はいじめを受けていたと述べており、複数の報道機関がいじめを捜査中の要因の一つとして報じているが、それは結論ではない。

私が書かないこと：事件前日に何があったかについてSNS上で流布している具体的な話は、いかなる当局からも確認されていない。私はそれを何かの根拠として用いることはしない。

そして、いじめを受けながらこれを読んでいる若い人へ：デープシリン・ノンタブリー校で起きたことは、あなたの未来ではない。タイでは数百万人の子どもがいじめを受けているが、そこに至る者はほとんどいない。あなたの痛みは本物であり、解決されるべきものだ。しかしそれがあなたという人間を決めるわけではない。今、どうしても耐えられないと感じているなら、タイの心の健康相談窓口 1323 は無料で24時間対応している。

小学校時代、私は華人系の私立学校に通っていた。喧嘩というものがほとんど起こらない、穏やかな共同体だった。汚い言葉を口にしたこともなければ、耳にすることさえほとんどない環境で育った。

そして私は転校した。

新しい学校も私立だったが、幼稚園から中学3年までの男子校だった。入学初日にいじめられた。何か悪いことをしたからではなく、話し方も振る舞い方も他の子と違っていたからだ。私が汚い言葉だと思っていた語彙が、そこでは日常会話だった。私の礼儀正しさは、自分が仲間ではないことを告げる標識になった。

その後に起きたことは、今でもはっきり覚えている——親を侮辱される、頭を叩かれる、喧嘩を挑まれる。登校すればほぼ毎日、何かが起きた。

だから私は、いじめられている子どもなら誰もがすることをした。一日の行動すべてを「回避」を軸に設計し直したのだ。昼食はできる限り速く済ませ、静かな隅か図書室に行った。校庭を横切ったり球技に加わったりすれば、体の大きい上級生に必ず見つかるからだ。最後のチャイムの10分前には鞄をまとめ、鳴った瞬間に学校を出た。誰も待たず、誰とも話さずに。

その学校が嫌いだったわけではない。先生方は素晴らしかったし、良い友人もいた。私の中学時代は、良い思い出と思い出したくない出来事が入り混じっている。それでも、いじめを避けることだけはできなかった。

そして息子の世代が来た。

息子は非常に競争率の高い入学試験を突破して公立中学校に進んだ。私たちは学業重視の環境を期待していた。しかし当時の学区枠制度により、学力による選抜を経ない生徒も入学しており、私たちが直面した現実は——息子の世代は私の世代よりはるかに過酷だったということだった。

私の頃には「一対一で決着をつける」という不文律がまだ残っていた。息子の世代では、集団での暴行が当たり前だった。刃物が出てきた。銃が出てきた。生徒にも保護者にも脅迫が向けられた。それは、多くの保護者が想像しているよりも危険な環境である。

それが、私が IMAC Dojo を開いた理由の一つだ。

長年教えてきた中で、標的にされたことをきっかけに来た生徒を数多く見てきた。忘れられない例がある。ある母親が息子を連れてきて、こう話した——同級生が「自分はテコンドーをやっている」と言い、腕試しをしたがった。その相手にされたのが彼女の息子で、怪我をしたのだと。

これは多くの人が考える「いじめ」の定義には当てはまらないかもしれない。「遊び」だったのだから。しかしその少年が受けた痛みと、失った自信は、まったく同じものだ。

私がこれを理解しているのは、自分が経験したからだ。そして保護者から最もよく聞く言葉は、「子どものことですから、そのうち収まりますよ」である。

学校での暴力は、一段ずつ上っていく。

からかい → 人前での嘲弄 → 押す・肩をぶつける → 持ち物を取る・金銭を要求する → 身体的暴行 → 凶器の使用

各段は一つ上の段と比べれば小さく見える。そしてまさにそれが、上り続けられる理由なのだ。

いじめる側が標的を無作為に選ぶことはまずない。まず低コストの行為で試す——一言の当てこすり、肩をぶつける、借りたものを返さない——そして反応を観察する。標的が黙り、うつむき、誰にも言わなければ、いじめる側が得る情報はこうだ。次はタダである。

だからこそ、最もよく聞く助言——「気にしなければ、そのうち飽きる」——は多くの場合うまくいかない。試している側にとって、無反応は「この人は気にしていない」ではなく、「この人にはコストがない」と読まれるからだ。

大人が介入すべき地点は、階段の最上段ではなく最下段である。

タイで広く流通しているいくつかの数字を、私は削除した。追跡しても本当の出典が見つからなかったからだ。以下は検証に耐えたものである。

重要な注意：これらの数字は国際比較には使えない。日本は学校が認知・報告した件数を数えており、米国はいじめを受けたと回答した生徒の割合を測っている。単位も収集方法も異なる。この二つを並べてどちらの国が深刻かを論じるのは、比較の対象を誤っている。

私自身、「タイの子どものいじめ被害率は日本に次いで世界第2位」という広く流布した説を信じていた。しかし出典を辿ったところ、それを裏づける国際的な研究は見つからず、実際に存在する比較データはむしろ日本を低い側に位置づけていた。だから私はもうこの説を使わない。この問題は、誇張しなくても十分に深刻だ。

こうした事件が起きるたび、社会の関心はゲームや動画に向かう。

シーナカリンウィロート大学のジットラー・ドゥサディーメーター助教は2026年8月8日、本件について直接コメントし、研究はゲームが主要因ではなく暴力事件を有意に引き起こすものでもないことを明確に示していると述べた。ゲームはむしろストレスを発散する場でもあり、仮に引き金となるとしても最後尾に位置する要因であって、出発点ではないという。

学術的には、米国心理学会（APA）が2020年に自らの決議を改訂し、この決議が銃乱射事件などの暴力を暴力的ゲームに帰責するために誤解・悪用されるべきではないと明記した。APAは「攻撃性」との小さな関連は認めつつ、暴力や犯罪行為との因果関係を確立するには証拠が不十分であるとしている。

Christopher Ferguson はカタリスト・モデル（Catalyst Model）を提唱し、暴力的メディアは原因ではなく様式の鋳型を提供するにすぎないと論じている——すでに加害の意図を持つ者がドラマから手口を学ぶことはあっても、その行為自体は起きていただろう、という主張だ。私はこの視点は有用だと考えるが、これが分野全体の定説ではなく、ある研究者グループの提案にとどまることは正直に述べておきたい。

社会の目を曇らせるのは、最も責めやすい対象に飛びつき、より難しいが実際に変えられる根本要因——校内の構造的暴力と、武器へのアクセス——を見過ごしてしまうことである。

私が長年拠り所としてきたのは、Journal of Communication に掲載された Grayson & Stein（1981）の研究である。彼らはニューヨークの歩行者60人を撮影し、傷害罪で服役中の受刑者に、各人が標的としてどれほど「容易」に見えるかを評定させた。20人が過半数の評定者から容易な標的と判断され、その一致度は際立っていた。

決定的だったのは体格や性別ではなく、動きの質だった——異常に長いか短い歩幅、一貫性を欠く重心移動、脚を振り出すのではなく足を持ち上げる歩き方、そして左右交互ではなく同側の手足を同時に動かすこと。要約すれば、「自分自身と同調していない」ように見える動きである。

この研究の限界をはっきり述べておきたい。護身術の業界で大きく誇張されているからだ——有効標本は極めて小さく、一都市のみ、しかも40年以上前の研究である。決定的に重要なのは、これが測っているのは脆弱に見える度合いであって、誰が実際に襲われるかではないという点だ。研究の中で襲われた人は一人もおらず、歩き方を変えれば実際のリスクが下がることを示す証拠は何もない。インターネット上に溢れる「7秒」という数字については——原論文にはそもそも存在しない。私も以前は引用していたが、今は使っていない。

慎重に言えるのは、Gunns ら（2002）など異なる手法を用いた後続研究が、動きの情報だけで脆弱性の判断が一貫して生じることを確認している、ということだ。現象そのものは実在する。ただし、歩き方の訓練が暴行を防ぐことはまだ証明されていない。

それでも私の道場では、この原則が最初に来る。一つの突きや蹴りを教える前に、まず背筋を伸ばして歩くこと、そして相手の目を見られることを教える。

ここでは、大半の武術道場が言わないことを述べる。

研究が確認していないこと：武術を習うことで、いじめを受けにくくなるという十分な証拠は存在しない。研究の多くは修練者自身の攻撃性を測っており、被害を測ってはいない。しかも結果は一致していない。縦断研究をまとめた最新のレビューは、攻撃性への影響に一貫した方向性が見られないと結論づけている——減少を示した研究もあれば、増加を示した研究もある。「研究によっていじめが止まることが証明されている」と言う者は、証拠が支えられる以上のことを述べている。

合理的に言えること：指導者の管理下での組手は、安全な環境で身体を高い覚醒状態に繰り返しさらす。これは「段階的にストレスに慣らす」という原理と概念的に近く、妥当な仮説である。しかし、それがお子さんの神経系を数値で測れる形で作り変えると言うつもりはない。武術においてそれを実証した研究はないからだ。

私が毎学期目にしていること：初回に体を触れられただけで固まってしまう子どもが、3か月後には、以前なら不快だった距離に人が立っていても普通に呼吸できるようになる。歩き方が変わり、立ち姿が変わり、強い言葉を投げられたときの応じ方が変わる。これは私の指導経験であって、研究の知見ではない——その違いを知る権利が、読者にはあると思う。

より強い証拠があるもの：実際の被害を減らすことについて無作為化比較試験の証拠を持つのは、エンパワメント型護身術（Empowerment Self-Defense）のプログラムであり、そこでは格闘技術そのものよりも、状況認識、言葉による拒否、境界線を引くことが重視される。だからこそ私の道場では、この三つを突きや蹴りと常に並行して教えている。

2012年以降、日本では武道が中学校保健体育の第1・2学年で必修となり、各校が柔道・剣道・相撲のいずれを教えるかを選択している。三つすべてが必修というわけではない。現在は空手道、合気道、弓道なども選択可能である。

内田良氏および全国柔道事故被害者の会の研究は、1983年から2010年までに学校柔道で114名の生徒が死亡したことを記録しており、その大半は必修の体育の授業ではなく部活動中に起きている。文部科学省の2012年の報告書は、柔道を運動部活動で最も死亡者数が多い競技として挙げている。

しかし、最も重要な部分はたいてい語られない。2012年以降、数字は劇的に減少した。2021年に発表された研究によれば、柔道における頭部外傷の死亡事例は2005〜2011年に16件あったのに対し、2012〜2016年は1件だった。全日本柔道連盟の頭部外傷に関する指針と、必修化に伴って強化された安全面の検証が、その背景にある。

これこそが本当の教訓であり、それは「柔道は危険だ」ではない。原因は武道そのものではなく、「勝つことがすべて」という権威主義的な文化と、指導者による体罰が練習という名のいじめに変質したことにあった。安全の仕組みが本気で整えられたとき、数字は数年で変わったのである。

私は入会前に相談に来るすべての保護者にこう繰り返している。「習えば誰にでも勝てる」と約束する道場、あるいは人前での辱めを動機づけに使う道場には、絶対にお子さんを通わせないでください。

正しい問いは「どの武術が最も優れているか」ではなく、「うちの子の問題は、どの距離で起きているか」である。

まだ腕一本分の距離にある場合——からかわれ、人前で挑発されているが、まだつかまれてはいない。極真会館のようなフルコンタクト空手は、アドレナリンが急上昇しても身体が動き続けられるように鍛える。帯と級の制度は、思春期の子にとって極めて重要な「測れる短期目標」を与えてくれる。

襟をつかまれる、押されて体勢を崩される、壁に押しつけられる場合——柔道が最も直接的に対応する。ただし明確にしておきたい。これは人を投げるために習うのではない。コンクリートの上に人を投げれば重大な傷害になりかねず、法的にはお子さんが加害者になる可能性さえある。実際に役立つのは受け身（争いがなくても日常的に使える、安全に倒れる技術）、組み手争いの解除、そして寝技である。地面の上では、決め手となる変数が力や体重から位置と角度へ移る。体格の小さい者が体系的に優位に立てる、数少ない場面の一つだ。

狭い場所で起きる場合——廊下、トイレ、机の間など、たいていは反応する前に距離を詰められる。詠春拳は腕を振る空間を必要としない中心線の理論を用い、黐手（チーサオ）は視覚を待たずに触覚を通じて反応することを訓練する。

すべての距離を一つの武術で覆うことはできない。互いに補い合う必要がある。

お子さんのために空手とテコンドーを比べているなら、この二つを比較した別の記事がある。

いかなる武術も、武器に確実に勝てるわけではない。「訓練すれば子どもが凶器を奪える」と語る指導者は、命に関わりかねない偽りの自信を売っている。刃物や銃が絡む場合、正しい選択は、相手が要求するものをすべて渡し、可能な限り速やかにその場を離れ、直ちに大人に伝えることである。

繰り返される金銭の要求や、負傷を伴う暴行も同じ範疇にある——階段が、訓練では間に合わない高さまで上ってしまった合図だ。それに必要なのは大人の介入であって、子どもがさらに技を身につけることではない。

タイで知っておくべき連絡先

• 191——進行中の緊急事態、または武器が関係する場合
• 1300——社会開発・人間の安全保障省 社会支援センター。無料・24時間。子どもが被害を受けている場合
• 1323——保健省精神保健局の相談窓口。不眠、不安、登校拒否、自傷念慮
• MOE Safety Center——教育省による学校内の安全に関する通報システム

学校に申し立てる順序：担任 → 学年主任・生徒指導部 → 生徒担当副校長 → 校長 → MOE Safety Center → 1300。原則はこうだ。口頭の申し立ては消えるが、記録に残したものは消えない。提出のたびに日付と受理者名を残すこと。日時の入ったメッセージでも構わない。そして提出するのは保護者であり、子どもではない。

銃について率直に述べると、Small Arms Survey は2017年、タイの民間保有銃器を約1,030万丁（うち登録済みが約620万丁、残りは未登録分の推計）と推定しており、これは総数でも人口比でもASEAN最多である。デープシリン・ノンタブリー校の事件で使われたのは、家族が適法に登録していた銃だった。武器を子どもの手の届かない場所に保管することは、法律の問題であるだけでなく、銃を持つすべての家庭の責任である。

デープシリン・ノンタブリー校の悲劇は現在も捜査中であり、私はその原因を知っていると主張するつもりはない。私が語れるのは、自分が生涯を通じて見てきたことだ——タイの学校における暴力の階段は実在し、それは誰も数えないほど小さな段から始まり、大人が介入するのはたいてい、簡単には直せない高さまで上ってしまった後である。

武術は唯一の答えではないし、唯一の答えとして売られるべきでもない。本気で耳を傾ける学校、子どもを黙らせない家庭、通報を受ければ実際に動く仕組み、そして武器を確実に保管する家庭——それらと共にあってはじめて意味を持つ。

しかし武術にできる範囲においては、私は自分の30年の経験をもって保証する。昼休みに図書室に隠れていた子どもとしても、そういう子どもが毎学期道場に入ってくるのを見ている指導者としても。

私が IMAC Dojo を開いたのは、子どもに誰かと戦うことを教えるためではない。その階段の一段目に、はじめから立たなくて済むようにするためである。

本記事は一般的な理解のためのものであり、医療・法律・心理に関する助言ではありません。事件に関する情報は2026年8月8日時点のものであり、捜査の進展により変更される可能性があります。